学生を採用する側において、新型コロナウイルス感染症の問題はどういった影響をもたらしたのか、三井住友銀行人事部採用グループ長持田恭平氏に尋ねた。

「2021年4月入社の採用において、コロナによって採用人数や採用スケジュールを変えたということはありません」と持田氏は言う。

採用活動は、大きく採用広報と採用選考の2つのフェーズに分けられる。採用広報においては、就職情報サイトへの募集情報の掲載や自社採用サイトの設置、大学や就職情報サービス会社主催の合同及び自社単独のセミナー／説明会による情報提供等が該当する。これが一斉に始まるのは3月1日で、新型コロナウイルス感染症拡大が強く懸念された時期。同社が参加を予定していたセミナー／説明会は全て中止となった。その代わり、就職情報サービス会社がオンラインでの実施に切り替えた合同セミナーに参加したり、自社独自のセミナー動画を配信するなどオンラインによる情報提供に切り替えた。

「オンラインでの採用広報に関しては、むしろ学生や企業の双方に大きなメリットがあったと評価しています。会場に移動する時間や費用をカットでき、加えて企業側は1回の配信で何千人もの学生にアプローチできましたので、非常に効率化できました」

採用選考のほうはどうか。結果的に同社は、学生の安全を第一に考え、最終選考まですべての面接をオンラインで行った。このプロセスに関しては、学生側に従来のリアルな対面ほどの納得感が得られたかどうか、不安があるという。

「本来の最終面接は、スーツを着て企業に行き、会議室に入って最終面接官と直に会い、入社の意思確認を行うという緊張感を伴う場があるわけです。それが、自室にいて画面上で行うということに対し、どこまで実感を伴うものなのかに疑問は残ります。また、当方にしてみれば実際に学生に対面することで感じ取れる雰囲気といったものは得られなくなりましたが、今年に関してそこは"割り切った"としか言えません」

そのほか、オンライン化のメリットとして、地方や海外に居住する学生とも楽に面談できるようになったことや、学生に同社の海外駐在の社員とコミュニケーションを取ってもらいやすくなったことなども挙げられるという。
来年度の採用活動について、持田氏は次のように総括する。

「今年、初めてコロナ禍環境における採用活動を行い、その本質はコロナ以前と何ら変わりはないといえます。ただし、方法論として面接はやはりリアルのほうが勝るので、来年度は状況を見ながら、リアルとオンラインを使い分ける方策を探りたいと思っています」

最後に、就職活動に臨む後輩に次のようなアドバイスを送ってくれた。

「ビジネスの世界は、テクノロジーの進展などで目まぐるしく変化し、今年はコロナでいっそう複雑な変化となりました。今後もこうした状況は続くでしょう。先々の予測が誰しも困難な環境にある中、就活に際しては断片的で表面的な情報に左右されることなく、自分の価値観や興味・関心に従った就職先探しをしてほしい。その結果、入社した会社でいい仕事ができ、成長できると思います」

コロナ禍の就職活動を学生はどう受け止め、どう動いたのか。

まずは、社会学研究科修士2年の羽衣杉雄の場合。修士1年の9月から、学内に毎回20社前後の企業を集めて行われた業界研究セミナーやインターンシップセミナーに参加し、リアルでの情報収集をスタートする。その後、関心を持った"現場×IoT"という軸に沿って、輸送機器や物流などの業界の30社ほどをピックアップし、3月1日解禁の会社説明会に備えた。

「それがコロナですべて中止となり、代替のオンライン説明会の予定も企業によっては不透明だったため、最初は困惑しました。オンラインの情報だけをもとに志望動機を考えることにも不安があり、キャリア支援室にも相談しました」と振り返る。

その後のオンラインによる選考過程では、企業によってウェブ会議システムが違い操作方法に戸惑うこともあったが、回を重ねるうちに慣れていったという。

「3月以前のリアルなインターンシップの選考でグループ面接があった際、自分と他の学生を比べて緊張したこともありました。一方でオンライン面接は1対1が多く、"ノックは3回"といったマナーも気にしなくてもよく、リラックスして臨むことができました。また企業訪問の必要がなくなったため、スケジュール調整もしやすかったですね」と話す。しかし、3月以降に初めてオンライン上で接触することになった企業の場合は、どう対応していいか悩むこともあったという。

「どの会社も、なるべく一度は実際に就労現場を見学して、そこで自分は何を何故やりたいのかという志望理由を組み立てるようにしていました。それがコロナで難しくなった後は、過去10年分の新聞記事を読んで情報を収集するなど、自分なりに工夫していました」
羽衣は、意中の輸送機器メーカーを含む2社から内々定を得ることができた。

「職場見学などはリアルで、選考はオンラインでも十分ではないかと思います」と結んだ。

次に、経済学部4年の髙橋岬希の場合。入学当初から長期海外留学を志望し、5年かけて卒業する計画を立て、実際に3年次の9月から4年次の7月までフランスのエセック・ビジネススクールに留学する。帰国後、所属している体育会テニス部に復帰し、引退後の2019年9月から就職活動をスタートさせた。

「家庭の都合で８年間、海外で暮らしたこともあり、英語を使う仕事をしたいと総合商社や外資系のメーカー、金融機関などに的を絞り、30社にエントリーしました」と言う。複数のオファーの内、ある総合商社の内定を承諾した髙橋は、理由を次のように話す。

「コロナ禍で、学生への思い遣りが特に強く感じられた企業でした。たとえば、全体的にオンラインとリアルの面接が混在する中、学生が外出先でもオンライン面接ができる会場を確保してくださっていました。また、各面接後には面接官からのコメントや激励がマイページに届いていました。直接お話しできない状況だからこそ、積極的にコミュニケーションを取ろうと歩み寄ってくれる姿勢が嬉しかったです。こうした、相手を尊重するカルチャーに好印象を抱き、入社を決意しました」。髙橋は就職先を決めるに当たり、自分の評価基準に従って企業を観察し、有事における企業の行動を細かくチェックしたのだ。

髙橋の就職活動を支援してくれたのが、自らが所属するテニス部のOB・OGたちだった。コロナ禍の中、オンライン面接の練習相手になってくれたという。「特に最終面接を想定した面接を、部長クラスのOBが担ってくださったのは、とても助かりました」と言う。

また、「就活で知り合った他学生とのコミュニケーションも役立ちました」と話す。例えば、オンラインの特性を理解し、うまく活用できている学生が企業から高い評価を得ていた、といった情報だ。「Zoomなどに慣れていない学生にとって、こうしたテクニックの活用で相手に与えるインパクトが変わるというのは貴重な情報でした」

最後に、髙橋は後輩たちに次のようにアドバイスを送る。

「環境変化の影響でやりたいことができなくなり、『学生時代に力を入れたこと』が見つからないと思う人もいるでしょう。しかし、状況変化にどう対応したか、企業はそこを評価するのではないかと思います。"ピンチはチャンス"の精神で前向きに対処してほしいです」