山下：木村さんは現在、アジア開発銀行で、環境インフラのプロジェクト投資を手がけていらっしゃるとのことですが、卒業後金融業界に進まれたのですね。

木村：はい。第一勧業銀行（現・みずほ銀行）に総合職で入行しました。当時は、女性総合職がまだ珍しく、取引先企業が「えー、女の子？」という時代でした。既存の重要法人の担当はできず、新規開拓のため、自転車で東京・神田、大手町を駆け回っていました。

山下：ロンドンに赴任されたというのは、入行何年目の時ですか？

木村：入行4年目です。ロンドンでは、国際金融をゼロから学びました。昼は非日系コーポレートの担当、夜はビジネススクールに通いました。そして2年間過ごした時、東京に戻るという辞令がでました。

山下：ロンドンに残りたいと思ったのはなぜですか？

木村：仕事やビジネススクールでの勉強を通じて、ようやく国際金融の右と左が分かり始めたところでした。ここで一人前になるまでは東京へ戻れない、と退職を決めました。遠く日本から国際業務に関わるよりは、そのまま修行を続けるためロンドンに残りました。

山下：その後のお仕事について伺う前に、ちょっと遡って一橋大学に入る前の歩みを伺いたいと思います。

木村：中学・高校生の頃は文学少女でした。一橋大学の商学部を選んだのは、「新しい風が吹いている」という赤本の見出しにロマンを感じたからです。砂漠の商人だったアルチュール・ランボオのように、海外を放浪し詩を書きながらビジネスをすることに憧れました（笑）。

山下：一橋大学の学生生活はどうでしたか？

木村：最初はもがきました。男子ばかりで。商学部に入ったものの、教養科目に関心を持てず、方向を見失いました。体育会や国際部で活躍する同級生がまぶしかった。2年生に進学した時に胃潰瘍になったのをきっかけに、思い切って1年間休学することに決めました。休学中は、ありとあらゆる本を読んだり、ブリティッシュ・カウンシルでアルバイトをしたり、赤坂のゲーテ・インスティトゥートでドイツ語を習ったり、旅行をしたりしていました。
復学しようと思ったきっかけは、成人式の着物のかわりに親にねだってエジプトへ1人で行かせてもらったことです。ちょうどラマダーンの時で、日本では想像できない風景の中、改めて世界は広いんだと実感しました。砂漠で不思議と自分の居場所を感じました。海外で働ける仕事に就くために勉強しようと復学しました。
大学時代忘れがたいのは、当時一橋大学長に就任されたばかりの阿部謹也先生にインタビューしたことです。阿部先生はちょうど「世間」についての研究をされていた時で、こう言われました。「世間というのは自分の中にある」。世間がどうとかいうのではなく、それをやらなければ死んでしまうということを追究すべし、と。留学生のための新聞インタビューでしたが、とことん悩んで挫折した大学生活の中で光が見えた瞬間でした。

木村：ロンドンでは、第一勧業銀行を辞めた後、会計事務所のErnst & Youngを経て、欧州復興開発銀行に転職しました。欧州復興開発銀行は、ソ連崩壊後の東欧やバルト諸国などの復興支援を目的に設立された銀行で、私は資源エネルギーのインフラ整備のためのプロジェクトファイナンスに関わりました。ソビエト時代、共産党一党支配の中央集権国家では、国の福祉政策の一環としてインフラを計画、整備していました。しかし、ソビエトが崩壊し、計画経済から市場経済へと移行すると、インフラ整備は政府が手を引いたため真空状態になり、そこに民間事業者が政府から「コンセッション」^※を得て、インフラストラクチャーの設計、建築、運営を行うことになりました。そのプロジェクトに、投資や融資をするのが私の仕事でした。コンセッションはフランスでは100年以上の歴史があるモデルですが、それがベルリンの壁崩壊後の旧ソビエト圏に急速に広まったのです。

山下：国家的なインフラ整備だと、国が主体となって国際競争入札で企業を選定するというパターンが多いですよね。新興国の民間プロジェクトに対して投資や融資をするというのは、リスクが高くはないのでしょうか？

木村：事業会社は、20年、30年という単位でコンセッションを得て事業の建設だけではなく運営の責任もとり、利益を追求するためにデザインもコスト管理も緻密に計算します。私たち銀行側でも技術の専門家とともにプロジェクトのあらゆる側面を精査してリスクをコントロールします。発電所や水道設備のような案件は、基本的にエンドユーザーからの電気料金や水道料金の支払いが融資の返済原資となります。たとえば、それまで水道の使用に時間制限があったり、水質が良くなかったりしたものが、24時間良質の水を使えるようになることで、エンドユーザーの満足度が高まれば、水道料金の値上げも可能になります。徹底したコスト削減によって、収益を増やすことも可能です。
インフラストラクチャーの整備には数千億・数兆円という規模の費用がかかり、都市計画、土木、建築、運営、金融と幅広い分野の知恵が必要とされます。また、プロジェクトの選択は、私たちの世代を超えて数世代に影響を与えます。私は民間企業の高い技術力と斬新なビジネスモデルに、今後いっそうのポテンシャルを感じています。たとえば、スラムの解体と新しい団地付きショッピングセンターの経営や、地下鉄の建設と運営、駅前の不動産開発などを組み合わせるといったアイディアで、コストを削減したり、収益を上げ、都市問題を解決する道筋をつけることも可能だと思います。

山下：これからの時代は、空間や文化といったものがますます大事になると思います。地域再生・都市再生とよく言われますが、形のないものを再生させることに予算がつかないケースも多い。環境問題を含めて大きなテーマですね。

木村：都市は生きています。過去に美しかった街でも、老朽化が進むと人は離れていきます。従来は国や公共団体が予算をつけていましたが、民間事業会社を巻き込み、インフラストラクチャーとプラスαを組み合わせることで、新しい価値を創造することができると思います。政府だけではなく、民間企業のできることはものすごく大きいと思います。オランダの地方都市アイントホーフェンでは電機メーカーのフィリップスが多額の資金を美術館に投資し、街をアートで活性化し、世界中の優秀な人材をひきつけました。東京の六本木、晴海、丸の内再開発などのノウハウはアジアの他の国でも応用されています。大都市の再生と周辺の地域の案件を組み合わせる、エネルギーと水と農業のセクターをつなぐなど、それまで小さな点だったプロジェクトを縦や横につなぐことによって、新しい解決方法が見えてくると思います。

山下：欧州復興開発銀行から、アジア開発銀行に移られた理由は何だったのですか？

木村：ハンガリーやチェコがEUに加盟していくのを目の当たりにして、私はアジアでも市場経済移行国の環境問題に民間のインフラストラクチャーを通じて取り組みたいと思いました。アジア開発銀行に転職し、今は中国とモンゴルで、日本をはじめとする世界中の民間企業が環境インフラストラクチャーを建設し運営するプロジェクトに、投資や融資をしています。空気や水の汚染を、民間企業の斬新なビジネスモデルと日進月歩の新しい技術とでどう改善することができるのか、世界中のケースから学びつつ解決策を追究しています。

山下：たいへん楽しみです。最後に、読者へのメッセージをいただけますか？

木村：人生にはさまざまな季節があって思いのほか長い。地獄のような過酷な季節も、早春のようなワクワクした季節も自分の中の「世間」の壁を壊すチャンス。もっと自由に生きていいんだと思う。情熱を信じて。