一橋大学

経済学研究科は、一橋大学政策フォーラム「デジタルエコノミーとグローバリゼーション」を、科学研究費基盤（A）「デジタルエコノミーによる国際分業変容の分析」と社会科学高等研究院との共催により、10月31日（日）にオンラインセミナーとして開催し138名にご参加いただきました。

プログラムは、石川城太経済学研究科教授による開会挨拶・開催趣旨説明で幕を開けました。第一部では、柳川範之東京大学経済学研究科教授が「新たな距離概念の下での集積メリットの変化」、冨浦英一経済学研究科教授／経済産業研究所（RIETI）・プログラムディレクターが「国境を超えるデジタル・データと企業活動のグローバリゼーション」、木村福成慶應義塾大学経済学部教授／東アジア・アセアン経済研究センター（ERIA）チーフエコノミストが「デジタル技術と開発戦略：ASEANとFactory Asia」と題した基調報告を行いました。

第二部では、石川教授の司会のもと、基調報告者３名に大久保敏弘慶應義塾大学経済学部教授／NIRA総合研究開発機構上席研究員が加わり、「デジタルエコノミーによる国際分業の変容」をテーマにパネルディスカッションを実施しました。オンライン参加者からの質問も交えながら、コロナ禍をきっかけとした日本のDX（デジタルトランスフォーメーション）の現況、グローバルな動向の見通し等についても議論が展開され、本フォーラムは盛況のうちに幕を閉じました。