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一橋大学関連News

国立市に配達される朝日・読売・毎日・東京・日本経済・産経・日刊工業の新聞各紙等から一橋大学に関連する記事をピックアップし、概要を紹介いたします。 お気づきの点などございましたら、総務部広報室までご連絡くださいますようお願いいたします。

<一橋大学総務部広報室>
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TEL:042-580-8032 FAX:042-580-8889

    2018/3/28 読売 朝刊 33面
  • 「中小企業分析で共同研究」と題した記事で、本学と帝国データバンクが共同研究を行う「企業・経済高度実証研究センター」を設置したことが掲載される。

  • 2018/3/26 日経 朝刊 15面
  • 「経済教室」欄で、経済研究所 小塩隆士教授が「高齢化する貧困」について解説する。

  • 2018/3/12 日経 朝刊 14面
  • 「エビデンス、魔法の道具ではない(「私見卓見」欄)」と題したコラムで、社会科学高等研究院 中村良太准教授が意見を述べる。

  • 2018/3/9 朝日 朝刊 34面
  • 「いま読むジェンダー研究史」と題した記事で、社会学研究科 佐藤文香教授が企画した書籍「ジェンダー研究を継承する」(人文書院)が紹介される。

  • 2018/3/8~3/19 日経 朝刊
  • 「やさしい経済学」欄で、商学研究科 西野和美准教授の「オープンイノベーションの課題」と題したコラムが全8回掲載される。

  • 2018/3/7 日刊工業 25面
  • 「未来を創る みちのく情熱」欄で、「若者のエネルギーに期待」と題して、竹内弘高名誉教授のコメントが掲載される。

  • 2018/3/5 日経 朝刊 14面
  • 「経済教室」欄で、経済研究所 植杉威一郎教授が「中小企業の競争力」について「担保・保証人なき金融 模索」と題して解説する。

  • 2018/3/2 日経 朝刊 31面
  • 「経済教室」欄で、関満博名誉教授が「中小企業の競争力」について「新領域開き承継・起業促せ」と題して解説する。

  • 2018/3/2 日経 朝刊 14面
  • 「ニッポンの革新力」欄で、イノベーション研究センター 清水洋教授が「研究対象「選択と集中」徹底」と題して意見を述べる。

  • 2018/2/28 朝日 朝刊 14面
  • 「聞きたい」欄で、石弘光名誉教授が税制改正について意見を述べる。

  • 2018/2/28 日経 朝刊 31面
  • 「経済教室」欄で、経済研究所 神林龍教授が「AIと働き方」と題して意見を述べる。

  • 2018/2/27 読売 朝刊 33面
  • 「一橋大学長に蓼沼氏が再任」と題したコラムで、2014年12月に就任した蓼沼学長が、2018年11月に任期を終えた後の2年間も学長を務めることが掲載される。

  • 2018/2/20 読売 朝刊 34面
  • 「「ゴミ拾い」でエココン入賞」と題した記事で、本学公認のサークル「国立あかるくらぶ」が全国大学生環境活動コンテストで準グランプリに選ばれたことが掲載される。

  • 2018/2/20 読売 朝刊 9面
  • 「問う 仮想通貨」欄で、野口悠紀雄名誉教授が「「証拠金」規制が急務」と題して意見を述べる。

  • 2018/2/19 日経 朝刊 34面
  • 「日本経済研究センター 17年度奨励金 交付17件決定」と題した記事で、経済研究所 岩崎一郎教授の「新興市場経済諸国の法制度と企業パーフォーマンス」および経済研究所 祝迫得夫教授の「日本の企業貯蓄・労働分配率の関係とそれがISバランスに与える影響」が奨励金の交付対象に決まったことが掲載される。

  • 2018/2/17 日経 朝刊 3面
  • 「国会同意人事案9機関27人提示」と題した記事で、国地方係争処理委員会委員に理事・副学長 辻琢也教授が新任されたことが掲載される。

  • 2018/2/10 日経 朝刊 31面
  • 「この一冊」欄で、経済研究所 神林龍教授の著書「正規の世界・非正規の世界」(慶應義塾大学出版会)が紹介される。

  • 2018/2/3 読売 朝刊 16面
  • 「安心の子育て」欄で、経済研究所 小塩隆士教授が子育てを社会全体で支える意味について、「「未来支える存在」支援を」と題して意見を述べる。

  • 2018/1/31 日経 朝刊 28面
  • 「私見卓見」欄で、商学研究科 松井剛教授が「若者のモノ離れと「雑貨的知性」」と題して意見をのべる。

  • 2018/1/25 朝日 朝刊 17面
  • 「あすを探る(政治)」欄で、社会学研究科 中北浩爾教授が「自民「1強」と民主主義」と題して意見を述べる。

  • 2018/1/11 日経 朝刊 31面
  • 「経済教室」欄で、寺西重郎名誉教授が「銀行業の未来 地方や新興企業に重心を」と題して意見を述べる。

  • 2017/12/28 日経 朝刊 27面
  • 「経済教室」欄で、社会学研究科 田中拓道教授が「社会保障の未来図」について解説する。

  • 2017/12/27 日経 朝刊 26面
  • 「経済教室」欄で、国際企業戦略研究科 相澤英孝教授が「次世代の日本の特許戦略」について解説する。

  • 2017/12/27 日刊工業 22面
  • 「レーザー」欄で、米倉誠一郎特任教授が「経営者は大局を」と題して意見を述べる。

  • 2017/12/25 日経 朝刊 13面
  • 「経済教室」欄で、商学研究科 荒井耕教授が「診療報酬改定の基礎データ」について解説する。

  • 2017/12/21 朝日新聞 朝刊 15面
  • 「あすを探る(共生・社会)」欄で、法学研究科 森千香子准教授が「多様なルーツ 新たな活力」と題して意見を述べる。

  • 2017/12/18 日刊工業 31面
  • 「著者登場」欄で、米倉誠一郎名誉教授が「イノベーターたちの日本史」の著者としてインタビューに答える。

  • 2017/12/16 朝日 朝刊 4面
  • 「平成と天皇」欄で、渡辺治名誉教授が「公的行為 国会の愚論で統制を」と題して意見を述べる。

  • 2017/12/15 日経 朝刊 5面
  • 「与党税制大網、評価は」と題した記事で、経済研究所 植杉威一郎教授が2018年度の税制改正大網につい意見を述べる。

  • 2017/12/12 朝日 朝刊 18面
  • 「ひらく日本の大学 細やか教育する大学は」欄の「社会学系で「きめ細やかさ得点」が満点だった大学・学部」と題した記事で、本学商学部が掲載される。

  • 2017/12/1 日刊工業 2面
  • 「品質不正」と題した記事で、米倉誠一郎特任教授が日本企業の一連の企業品質不祥事について意見を述べる。

  • 2017/11/29 毎日 朝刊 2面
  • 「東レ検査不正」と題した記事で、米倉誠一郎名誉教授が意見を述べる。

  • 2017/11/28 日経 朝刊 37面
  • 日経BPコンサルティング「大学ブランド・イメージ調査2017-2018」において、本学は「首都圏大学ブランド力総合ランキング」で5位だったことが掲載される。

  • 2017/11/28 日経 朝刊 31面
  • 「デジタルとアナログ融合」と題したコラムで竹内弘高名誉教授が意見を述べる。

  • 2017/11/27 日経 朝刊 12面
  • 「「不識塾」特別シンポジウム2017欄」で、中谷巖名誉教授が「「本物」のリベラルアーツに振れる感動こそ!」と題して基調講演に登壇したことが掲載される。

  • 2017/11/20 朝日 朝刊 17面
  • 「集団で創る新しい楽しさ」と題した記事で、国際企業戦略研究科 阿久津聡教授が「コト消費」について意見を述べる。

  • 2017/11/18 読売 朝刊 7面
  • 「年金課税 改正限定的か」と題した記事で、国際・公共政策研究部 國枝茂樹准教授が「公的年金等控除」について意見を述べる。

  • 2017/11/15 日経 朝刊 35面
  • 「フィンテック 産学連携」と題した記事で、本学国際企業戦略研究科のフィンテックに関連した講義を開講する等といった試みが紹介される。

  • 2017/11/14 東京 朝刊 24面
  • 附属図書館で、19世紀~20世紀初頭の世界の風刺画を集めた企画展「批判反骨 ユーモア-新聞・雑誌でめぐる風刺画の世界」と題した企画展を開催していることが掲載される。

  • 2017/11/13 日刊工業 23面
  • 国際企業戦略研究科が、独自性のある優れた戦略で高い収益を達成している企業や事業へ表彰する「ポーター賞」に4社を決定したことが掲載される。

  • 2017/11/9 日経 朝刊 12面
  • 「教養教育、人材育成の礎に(激動期のリーダー論)」と題した記事で、竹内弘高名誉教授が意見を述べる。

  • 2017/11/6、7、8、9、10 日経 夕刊
  • 「くらし」欄で、商学研究科クリスティーナ・アメージャン教授の「居心地の良さに安住せず」と題したコラムが全5回掲載される。

  • 2017/11/2 日経 朝刊 29面
  • 「経済教室」欄で、経済研究科 渡辺智之教授が、「巨大IT企業にどう向き合う/法人課税の存続限界も」と題して意見を述べる。

  • 2017/10/25~11/3 日経 朝刊
  • 「やさしい経済学」欄で、商学研究科 田中一弘教授の「ガバナンス改革とその限界」と題したコラムが全8回掲載される。

  • 2017/10/31 日刊工業 3面
  • 「所長に深尾氏ジェトロ・アジア経済研究所」と題した記事で、経済研究所 深尾京司教授がジェトロ・アジア研究所の次期所長に内定したことが掲載される。

  • 2017/10/31 日経 朝刊 28面
  • 「経済教室」欄で、国際企業戦略研究科 楠木建教授が「巨大IT企業にどう向き合う/特定領域で深堀り戦略を」と題して意見を述べる。

  • 2017/10/28 日経 朝刊 27面
  • 「経済論壇から」欄で、「Wedge 10月号」に掲載された経済学研究科 井伊雅子教授の記事が紹介される。

  • 2017/9/7~10/21 読売 朝刊
  • 「時代の証言者」欄で、石弘光名誉教授のコラムが全30回掲載される。

  • 2017/10/21 読売 朝刊 4面
  • 「深層NEWS」欄で、社会学研究科 中北浩爾教授がBS日テレの「深層NEWS」に出演し、22日開票の衆院選について意見を述べたことが掲載される。

  • 2017/10/18 日経 朝刊 29面
  • 「分野超え成果を社会に」と題した記事で、経済研究所 小塩隆士教授が経済学界でのデータ分析について意見を述べる。

  • 2017/10/17 朝日 朝刊 17面
  • 「社会保障は国難か(「2017衆院選」欄)」と題したコラムで、社会学研究科 田中拓道教授が「衆議院議員総選挙」について解説する。

  • 2017/10/9 読売 朝刊 2面
  • 「視座17衆院選」欄で、社会学研究科 中北浩爾教授が衆議院議員総選挙について解説する。

  • 2017/10/6 日経 朝刊 1面
  • 「大廃業時代の足音」と題した記事で、経済研究所 植杉威一郎教授が企業の倒産、廃業の影響について意見を述べる。

  • 2017/10/4 読売 朝刊 1面
  • 「視座17衆院選」欄で、経済研究所 小塩隆士教授が衆議院議員総選挙について解説する。

  • 2017/10/2 読売 朝刊 9面
  • 「岩波講座「日本経済の歴史」刊行」と題した記事で、編者である経済研究所 深尾京司教授が、平安時代から現在までの各産業の生産量、従事者数、賃金などを分析し、1000年という超長期のGDPを初めて推計したことが紹介される。

  • 2017/9/30 日経 朝刊 27面
  • 「経済論壇から」欄で、「中央公論10月号」に掲載された社会学研究科 中北浩爾教授の記事が紹介される。

  • 2017/9/29 日経 朝刊 31面
  • 「経済教室」欄で、経済研究科 佐藤主光教授の「縮む地方をどうするか」と題したコラムが掲載される。

  • 2017/9/28 日経 朝刊 42面
  • 「参院選1票の格差「合憲」」と題した記事で、「専門家の見方」と題し、法学研究科 只野雅人教授が意見を述べる。

  • 2017/9/24 東京 朝刊 26-27面
  • 「「無償化訴訟」割れる司法判断(「こちら特捜部」欄)」と題した記事で、田中宏名誉教授のコメントが掲載される。

  • 2017/9/22 毎日 朝刊 11面
  • 「論点 憲法70年シリーズ」欄で、渡辺治名誉教授が「緊急事態条項」について意見を述べる。

  • 2017/9/8 日経 朝刊 5面
  • 「デジタル経済にどう対応(「アナログ税制」欄)」と題した記事で、経済学研究科 佐藤主光教授が徴税のオンライン化について解説する。

  • 2017/9/8 日経 朝刊 28面
  • 「観光経営人材育成フォーラム」欄で、商学研究科 山内弘隆教授が「一橋大学が目指す観光経営人材育成」と題して基調講演することが掲載される。

  • 2017/9/7~30 読売 朝刊
  • 「時代の証言者」欄で、石弘光名誉教授のコラムが16回掲載される。

  • 2017/9/4 日経 朝刊 1面
  • 「居心地よい家庭に」眞子さま婚約内定」欄で、婚約者の小室圭さんが本学国際企業戦略研究科で経営法務を学ばれていることが掲載される。

  • 2017/8/29 日経 朝刊 22面
  • 「日経社会イノベーションフォーラム」において、橘川武郎名誉教授が「水素社会の可能性と課題」と題して基調講演したことが掲載される。

  • 2017/8/29、30、31、9/1、4、5、6、7 日経 朝刊
  • 「やさしい経済学」欄で、経済学研究科 岡田羊祐教授の「デジタル経済と競争政策」と題したコラムが全8回掲載される。

  • 2017/8/26 日経 朝刊 29面
  • 「経済論壇から」欄で、「経済セミナー8・9月号」に掲載された経済研究所 深尾京司教授の記事が紹介される。

  • 2017/8/23 日経 朝刊 3面
  • 「税収獲得競争より地域振興」と題したコラムで、経済学研究科 佐藤主光教授のコメントが掲載される。

  • 2017/8/23 日経 朝刊 30面
  • 「ESG投資フォーラム「機関投資家・企業が変わるESG投資」」において、伊藤邦雄特任教授が基調講演したことが掲載される。

  • 2017/8/18 朝日 朝刊 23面
  • 「人文学の魅力 市民に伝授」と題した記事で、「文系軽視」への危機感を背景に、社会学研究科 大河内泰樹教授らが国立市で市民講座を開催していることが紹介される。

  • 2017/8/17 朝日 朝刊 27面
  • 「文化・文芸」欄で、商学研究科 河野真太郎准教授のコメントが掲載される。

  • 2017/8/14 朝日 朝刊 1・2面
  • 「自治体の電力小売り拡大」及び「新電力 自治体着々(「時時刻刻」欄)」と題した記事で、経済学研究科 山下英俊准教授が責任者となって朝日新聞社、一橋大学自然資源経済論プロジェクト、法政大学持続性学研究会、環境エネルギー政策研究所による全国調査を行ったことが紹介され、自治体の再生可能エネルギーの取り組みが着実に進んだ半面、経済効果などの恩恵は地域に十分還元されていない実態について、同准教授のコメントが掲載される。

  • 2017/8/12 読売 朝刊 4面
  • 「有権者との関係 再構築を(「語る政党不信」欄)」と題したコラムで、社会学研究科 中北浩爾教授がインタビューに答える。

  • 2017/8/10 日経 朝刊 7面
  • 「観光経営人材育成フォーラム」欄で、商学研究科 山内弘隆教授が「一橋大学が目指す観光経営人材育成」と題して基調講演することが掲載される。

  • 2017/8/8 朝日 夕刊 2面
  • 「左遷をたどって」と題したコラムで、沼上幹副学長のコメントが掲載される。

  • 2017/8/7 日刊工業 29面
  • 「著者登場」欄で、「世界史を創ったビジネスモデル」(新潮社)の著者である野口悠紀雄名誉教授がインタビューに答える。

  • 2017/8/5 毎日 朝刊 11面
  • 「内閣改造 識者座談会 安倍政権 もろさ露呈」と題した記事で、社会学研究科 中北浩爾教授が意見を述べる。

  • 2017/8/4 読売 朝刊 13面
  • 「『多様性』 演出 手堅い人選」と題した記事で、社会学研究科 中北浩爾教授が内閣改造について意見を述べる。

  • 2017/7/27 朝日 朝刊 15面
  • 「あすを探る」欄で、社会学研究科 中北浩爾教授が民進党の低迷について解説する。

  • 2017/7/24 朝日 朝刊 35面
  • 「確定死刑囚の心理裁判員の可能性大 殺人罪で追起訴へ」と題した記事で、法学研究科 本庄武教授のコメントが掲載される。

  • 2017/7/22 日経 朝刊 29面
  • 「近代創造した企業者の躍動」欄で、米倉誠一郎名誉教授の著書「イノベーターたちの日本史」(東洋経済新報社)が紹介される。

  • 2017/7/4 日経 朝刊 10面
  • 「都議選 私はこう見た」欄で、社会学研究科 中北浩爾教授が東京都議会議員選挙についてインタビューに答える。

  • 2017/6/29 朝日 朝刊 17面
  • 「あすを探る」欄で、法学研究科 森千香子准教授が「都市同盟 内向きな国に挑む」と題して意見を述べたコラムが掲載される。

  • 2017/6/22 朝日 朝刊 15面
  • 「危うき統治の時代」と題して、社会学研究科 中北浩爾教授が「権力への制約 失われた結果」について解説する。

  • 2017/6/21 日経 朝刊 26面
  • 「経済教室」欄で、経済研究所 宇南山卓准教授が「待機児童解消できるか」について解説する。

  • 2017/6/19 日経 朝刊 13面
  • 「向き合う」欄で石弘光名誉教授が「医療体制が崩壊しないか」と題して意見を述べたコラムが掲載される。

  • 2017/6/19 日経 朝刊 12面
  • 「経済教室」欄で、国際企業戦略研究科 伊藤友則教授が「日本企業 株主還元の課題」について解説する。

  • 2017/6/15 毎日 朝刊 12面
  • 「論点整理Q&A」欄で、「『共謀罪』テロ等準備罪新設へ」と題し、村井敏邦名誉教授が参議院法務委員会に参考人として出席し、意見を述べたことが掲載される。

  • 2017/6/14 日経 東京 7面
  • 「『共謀罪』法案 参考人の発言要旨 参院法務委」と題し、村井敏郎名誉教授が参議院法務委員会に参考人として出席し、意見を述べたことが掲載される。

  • 2017/6/14 日経 朝刊 28面
  • 「経済教室」欄で、経済研究所 神林龍教授が「人手不足をどうみるか」について解説する。

  • 2017/6/10 日経 朝刊 33面
  • 「この一冊」欄で、社会学研究科 中北浩爾教授の著書「自民党「一強」実情」(中公新書)が紹介される。

  • 2017/6/8 日経 夕刊 14面
  • 「目利きが選ぶ3冊」欄で、米倉誠一郎名誉教授の著書「イノベーターたちの日本史」(東洋経済新報社)が紹介される。

  • 2017/6/6 日経 朝刊 5面
  • 「教育無償化、専門家の考えは」と題したコラムで、経済研究所 小塩隆士教授のコメントが掲載される。

  • 2017/5/29 日経 朝刊 15面
  • 「向き合う」欄で、石弘光名誉教授が「抗がん剤治療の試練」と題して意見を述べたコラムが掲載される。

  • 2017/5/27 日経 朝刊 27面
  • 「経済論壇から」欄で、経済研究科 佐藤主光教授の高等教育の無償化についてのコメントが掲載される。

  • 2017/5/25 夕刊 朝日 5面
  • 「目利きのイチオシコレクション バルビゾン派」欄で、言語社会研究科 小泉順也准教授が山梨県立美術館の所蔵する作品について解説する。

  • 2017/5/22 日経 朝刊 15面
  • 「向き合う」欄で、石弘光名誉教授が「末期がん受け入れたわけ」と題して意見を述べたコラムが掲載される。

  • 2017/5/18 日経 朝刊 27面
  • 「経済教室」欄で、社会学研究科 福富満久教授が「仏大統領選挙後のEUと世界」について解説する。

  • 2017/5/15 日経 朝刊 15面
  • 「向き合う」欄で、石弘光名誉教授が「膵臓がん晴天のへきれき」と題して意見を述べたコラムが掲載される。

  • 2017/5/15 日経 朝刊 13面
  • 「私見卓見」欄で、荒井一博名誉教授が「禁煙、経済学的視点から考える」と題して意見を述べたコラムが掲載される。

  • 2017/5/4、5、9~12、15、16 日経 朝刊
  • 「やさしい経済学」欄で、国際企業戦略研究科 小野浩教授が「日本の長時間労働を考える」と題して意見を述べたコラムが全8回掲載される。

  • 2017/4/29 日経 朝刊 33面、38面
  • 春の叙勲において、鈴村興太郎名誉教授が瑞宝重光章を受章、南亮進名誉教授、美濃口武雄名誉教授が瑞宝中綬章を受章することが掲載される。

  • 2017/4/22 朝日 朝刊 15面
  • 「耕論」欄で、渡辺治名誉教授が天皇の退位をめぐる議論について、「象徴としての行為」とは何かを国民が議論することが求められているとのコメントが掲載される。

  • 2017/4/14 日経 朝刊 29面
  • 「私見卓見」欄で、経済学研究科 井伊雅子教授が日本の医療について「専門制度の導入を急げ」と題して意見を述べたことが掲載される。

  • 2017/4/14、17~21、24、25 日経 朝刊
  • 「やさしい経済学」欄で、経済研究所 阿部修人教授が「ミクロデータが帰るマクロ経済学」と題して意見を述べたコラムが全8回掲載される。

  • 2017/4/8 毎日 夕刊 6面
  • 「『鯨人』の声に耳を傾けて」と題して、社会学研究科 赤嶺淳教授の著書「鯨を生きる」(吉川弘文館)が紹介される。

  • 2017/4/7 読売 朝刊 17面
  • 「英誌の日本版大学ランキング」と題して、英国教育専門誌「タイムズ・ハイヤー・エデュケーション」(THE)が初公表した日本版で、本学が世界大学ランキング日本版2017で14位となったことが掲載される。

  • 2017/4/7 日経 朝刊 29面
  • 「経済教室」欄で、経済研究科 佐藤主光教授がふるさと納税の是非について解説する。

  • 2017/4/1 読売 夕刊 5面
  • 「米公文書に事実を尋ね」と題して、山本武利名誉教授が旧日本軍の諜報活動研究について主な論文をまとめた著書『日本のインテリジェンス工作』(新曜社)の紹介とコメントが掲載される。

  • 2017/3/29 朝日 夕刊 3面
  • 「文芸・批評」欄で、論壇時評メンバーの社会学研究科 中北浩爾教授が「日本をよくするために一つ制度を変えられるとしたら?」をテーマとした座談会で個人献金について意見を述べた。

  • 2017/3/29 日経 朝刊 32面
  • 「経済教室」欄で、法学研究科 森千香子准教授が外国人材の受け入れについて解説する。

  • 2017/3/22-24,27-31 日経 朝刊
  • 「やさしい経済学」欄で、商学研究科 守島基博教授が「毀損した日本企業の組織力」と題して意見を述べたコラムが全8回掲載される。

  • 2017/3/21 読売 朝刊 13面
  • 「編集委員が迫る」欄で、経済研究所 小塩隆士教授が高齢者就労についてインタビューに答える。

  • 2017/3/21 日経 朝刊 11面
  • 「経済教室」欄で、商学研究科 山内弘隆教授が電力全面自由化について解説する。

  • 2017/3/15 日経 朝刊 31面
  • 「経済教室」欄で、経済学研究科 塩路悦朗教授が財政金融政策について意見をのべる。

  • 2017/3/13 毎日 夕刊 1面
  • 法学研究科 只野雅人教授は、18歳以上に引き上げられた国政選挙の投票権について、学生の不在者投票は認められるよう国が各選挙管理委員会を後押しすべきと意見を述べる。

  • 2017/3/8-21 日経 朝刊
  • 「やさしい経済学」欄で、イノベーション研究センター 延岡健太郎教授が「顧客価値重視のイノベーション」と題して意見を述べたコラムが全10回掲載される。

  • 2017/3/9 毎日 朝刊 6面
  • 「ひと」欄で、竹内弘高名誉教授が米ハーバード・ビジネス・スクールの学生を東日本大震災の被災地で学ばせることについてインタビューに答える。

  • 2017/3/8 朝日 朝刊 29面
  • 本学で、高校生と大学生が18歳選挙権について議論する「白熱教室in多摩・一橋大学」が開催されることが掲載される。

  • 2017/3/8 毎日 朝刊 15面
  • 法学研究科 只野雅人教授が選挙制度について意見を述べる。

  • 2017/3/4 読売 朝刊 32面
  • 「18歳選挙権テーマ 一橋大で講演など」と題して、東京三弁護士会多摩支部と本学法学研究科が18歳選挙権をテーマに「白熱教室in多摩・一橋大学」を開催し、第2部において法学研究科 只野雅人教授が講演することが掲載される。

  • 2017/3/1 日経 朝刊 15面
  • 「2017年 新卒採用広報特集」欄で、国際企業戦略研究科 藤川佳則准教授がIT(情報技術)の発達でグローバル化が急速に進む現代の就職活動を控える学生に必要なスキルや考え方について、インタビューに答える。

  • 2017/2/26 日経 朝刊 34面
  • 日本経済研究センターは、浅子和美名誉教授を委員長とする審査会で2016年度研究奨励金交付対象15件を決め、経済研究所 服部正純教授が選出されたことが掲載される。

  • 2017/2/26 日経 朝刊 21面
  • 「経済論壇から 財政政策の限界問う」(記事:慶應義塾大学 土居丈朗教授)欄で、経済研究所 小塩隆士教授の意見が紹介される。また、経済学研究科 冨浦英一教授と慶應義塾大学 大久保敏弘教授との共同研究について紹介される。

  • 2017/2/25 日経 朝刊 35面
  • 「変化の時代 女性どう働く」と題し、石倉洋子名誉教授司会の「グローバル・ウーマン・リーダーズ・サミット」が東京都内で開催されたことが掲載される。

  • 2017/2/25 日経 夕刊 7面
  • 「AIは生活を楽しくする」と題し、野口悠紀雄名誉教授が人工知能(AI)は高齢者にこそメリットがあると意見を述べる。

  • 2017/2/24 日刊工業 30面
  • 如水会館で開催された東京産業人クラブ女性部会の2月例会で、伊藤邦雄特任教授が「日本企業の進むべき道-コーポレートガバナンス改革を踏まえて-」と題し講演したことが掲載される。

  • 2017/2/15 日経 朝刊 28面
  • 「経済教室」欄で、経済研究所 深尾京司教授がサービス産業の生産性向上に関して解説する。

  • 2017/2/14 東京 朝刊 26面
  • 「豊かな表現力で独創的に 一橋大で即興英語弁論大会」欄で、本学国際部主催の「第34回ホールマン杯争奪即興英語弁論大会」が開催されたことが掲載される。

  • 2017/2/12 毎日 朝刊 13面
  • 「陸軍中野学校の創立期に迫る」欄で、山本武利名誉教授の著書「日本のインテリジェンス工作」(新曜社)の紹介とコメントが掲載される。

  • 2017/2/10 朝日 夕刊 2面
  • 「観光カリスマをたどって」欄で、本学が2018年度に大学院に観光系の修士課程がもうけられることが掲載される。

  • 2017/2/7 読売 夕刊 11面
  • 「論点」欄で、竹内弘高名誉教授が、ハーバード・ビジネス・スクールの学生が東北の被災地で学ぶ「起業」について意見を述べる。

  • 2017/2/7 日経 朝刊 28面
  • 「経済教室」欄で、経済研究所 小塩隆士教授が少子化対策の新たな視点について解説する。

  • 2017/2/3 日経 朝刊 11面
  • 「受信料制度の検討委員会が発足」題して、NHK受信料制度や運用のあり方などについて検討するNHK受信料制度等検討委員会が、安藤英義名誉教授を含む外部有識者5名の構成で発足したことが掲載される。

  • 2017/2/1 日経 朝刊 4面
  • 「規格の専門人材育成へ資格創設」と題し、経済産業省と本学など5大学が製品技術や安全性能の評価方法などの「標準規格」の専門人材を育成することが掲載される。

  • 2017/1/25 東京 朝刊 7面
  • 内閣府人事の発表で、法学研究科 山本和彦教授が金融審議会委員に決まったことが掲載される。

  • 2017/1/16 毎日 夕刊 11面
  • 「元名大生遺族に目向けず」欄で、元名古屋大学生の殺人などの初公判について法学研究科 葛野尋之教授のコメントが掲載される。

  • 2017/1/10 日経 朝刊15面
  • 「経済教室」欄で、2017年度税制改正による配偶者控除の見直しについて、高山憲之名誉教授が解説する。

  • 2017/1/10 毎日 朝刊13面
  • 「『中根』の目 データが語る」欄で、本学が科学研究費補助金の新規採択率が2005年度以来12年連続トップに立っていることが紹介される。

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