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一橋大学関連News

国立市に配達される朝日・読売・毎日・東京・日本経済・産経・日刊工業の新聞各紙等から一橋大学に関連する記事をピックアップし、概要を紹介いたします。 お気づきの点などございましたら、総務部広報室までご連絡くださいますようお願いいたします。

<一橋大学総務部広報室>
E-mail:pla-ko.g
TEL:042-580-8032 FAX:042-580-8889

    2017/1/25 東京 朝刊 7面
  • 内閣府人事の発表で、法学研究科 山本和彦教授が金融審議会委員に決まったことが掲載される。

  • 2017/1/16 毎日 夕刊 11面
  • 「元名大生遺族に目向けず」欄で、元名古屋大学生の殺人などの初公判について法学研究科 葛野尋之教授のコメントが掲載される。

  • 2017/1/10 日経 朝刊15面
  • 「経済教室」欄で、2017年度税制改正による配偶者控除の見直しについて、高山憲之名誉教授が解説する。

  • 2017/1/10 毎日 朝刊13面
  • 「『中根』の目 データが語る」欄で、本学が科学研究費補助金の新規採択率が2005年度以来12年連続トップに立っていることが紹介される。

  • 2016/12/30 日経 朝刊 19面
  • 「経済教室」欄で、イノベーション研究センター 清水洋准教授が「イノベーションに何が必要か」と題し、スピンアウトについて解説する。

  • 2016/12/27 日経 朝刊 34面
  • 法科大学院への補助金について、2017年度に学生を募集する法科大学院への補助金分配率が公表され、本校の分配率は125%であることが掲載される。

  • 2016/12/22 毎日 朝刊 4面
  • 「東電賠償費用 託送料上乗せ 識者の見方」欄で、商学研究科 山内弘隆教授が原発事故の処理費用の負担の在り方についてインタビューに答える。

  • 2016/12/19 朝日 朝刊 13面
  • 第16回大佛次郎論壇賞に、法学研究科 森千香子准教授の『排除と抵抗の郊外 フランス<移民>集住地域の形成と変容』が決まったことが掲載される。

  • 2016/12/15 朝日 朝刊 31面
  • 「けいざい+」欄で、野口悠紀雄名誉教授が仮想通貨の今後の展望について意見を述べる。

  • 2016/12/11 日経 朝刊 19面
  • 「今を読み解く」欄で、商学研究科 根本敏則教授が「進化する物流システム」について意見を述べる。

  • 2016/12/8 日経 朝刊 9面
  • 「福島廃炉・賠償20兆円 どう負担」欄で、商学研究科 山内弘隆教授が東電の経営をどう改革すべきか、新電力や国民はどこまで負担すべきなのか意見を述べる。

  • 2016/12/7 日経 朝刊 27面
  • 「大学 グローバル時代をひらく」欄で、海外の学生が多様な価値観を持ち込んで、本業を通じた社会貢献「CSV」(共通価値の創造)という新しい経営理念を担える人材を目指す本学の国際企業戦略研究科が紹介される。

  • 2016/12/5 東京 夕刊 2面
  • 「東電委員会 国の長期関与必要」欄で、東京電力福島第一原発の処理にかかる費用の負担方法を話し合う非公開の「東京電力改革・1F(福島第一原発)問題委員会」終了後に、委員長の伊藤邦雄特任教授らが会合の内容を説明したことが掲載される。

  • 2016/12/1 日刊工業 22面
  • 「個性を活かす 国立大学改革」欄で、蓼沼宏一学長が来年度からの他学部科目の必修化などの今後の構想についてインタビューに答える。

  • 2016/11/27 日経 朝刊 10面
  • 「日経ユニバーシティー・コンソーシアム 第11回四大学連合文化講演会」欄で、「環境・社会・人間における「安全・安心」を探る社会」をテーマに、経済研究所 阿部修人教授が「ミクロの取引データからわかるマクロ経済の需要と供給」について講演したことが掲載される。

  • 2016/11/23 毎日 朝刊 26面
  • 「『家事労働者』権利保障を」欄で、社会学研究科 伊藤るり教授が炊事や洗濯などの家事を担う、外国人労働者の権利保障について意見を述べる。

  • 2016/11/20 東京 朝刊 8面
  • 「書く人」欄で、本学附属図書館 夏目琢史助教の著書「井伊直虎 女領主・山の民・悪党」(講談社現代新書)の紹介とコメントが掲載される。

  • 2016/11/16 毎日 朝刊 7面
  • 「東電、他社と連絡強化」欄で、東京電力福島第1原発事故の処理費用負担や東電の経営再建を協議する経済産業省の有識者会議「東京電力改革・1F問題委員会」が非公開で開かれ、伊藤邦雄特任教授と経産省幹部が会議後の記者会見で内容を明らかにしたことが掲載される。

  • 2016/11/11 日刊工業 23面
  • 「日経フォーラム世界経営者会議 グローバル化急務」欄で、イベントの総括として竹内弘高名誉教授のコメントが掲載される。

  • 2016/11/10 日刊工業 27面
  • 本学と東京医科歯科大学、東京工業大学が連携し、大学院修士課程に医療経済専門職コースを開設することが掲載される。

  • 2016/11/8 日刊工業 1面
  • 本学で2018年度より、技術経営を教えるイノベーション・マネージメント博士課程を創設することが掲載される。

  • 2016/11/3 朝日 朝刊 5面
  • 「日本国憲法 70年の議論」欄で、渡辺治名誉教授の憲法9条についてのコメントが掲載される。

  • 2016/11/3 日経 朝刊 29面、読売 朝刊 23面、産経 朝刊 24面、毎日 朝刊 23面
  • 「秋の叙勲受賞者」欄で、小田切宏之名誉教授が瑞宝重光章を、寺西重郎名誉教授が瑞宝中綬章を受章されたことが掲載される。

  • 2016/10/30 日経 朝刊 19面
  • 「経済論壇から」欄で、働き方改革の具体策について経済学研究科 佐藤主光教授のコメントが掲載される。

  • 2016/10/29 日経 朝刊 1面
  • 「何でもランキング 一度は訪ねたい!大学の名建築」欄で、本学兼松講堂が第9位に選ばれた。

  • 2016/10/26 日経 朝刊 26面
  • 「経済教室」欄で、国際企業戦略研究科 相澤英孝教授が第4次産業革命と知的財産に関する特許制度の抜本的な見直しについて意見を述べる。

  • 2016/10/22 日経 朝刊 4面
  • 「小選挙区制の功罪 導入から20年」欄で、社会学研究科 中北浩爾教授のコメントが掲載される。

  • 2016/10/20 朝日 朝刊 4面
  • 「自民総裁任期延長 識者に聞く」欄で、社会学研究科 中北浩爾教授が意見を述べる。

  • 2016/10/13 日刊工業 21面
  • 「一橋大学と産総研連携協定を締結」欄で、本学と産業技術総合研究所が文系と理系の双方の知見を集めたコンサルティングを展開するために包括連携協定を締結したことが掲載される。

  • 2016/10/7 毎日 朝刊 5面
  • 「27人の国会同意人事案提示」欄で、法学研究科 山本和彦教授を「電気通信紛争処理委員会委員」とする国会同意人事案を政府が提示したことが掲載される。

  • 2016/10/6 日経 朝刊 3面
  • 「福島廃炉費 負担が焦点」欄で、伊藤邦雄特任教授が廃炉費を含めた費用負担についてコメントしたことが掲載される。

  • 2016/10/4 読売 朝刊 27面
  • 「『発明対価』研究者育てる」欄で、2014年にノーベル物理学賞を受賞した米カリフォルニア大学サンタバーバラ校 中村修二教授による特別講演が本学兼松講堂で開催されたことが掲載される。

  • 2016/9/28 朝日 朝刊 5面
  • 「廃炉費 負担者拡大も」欄で、廃炉費用の負担者を検討する有識者会議「電力システム改革貫徹のための政策小委員会」委員長の商学研究科 山内弘隆教授のコメントが掲載される。

  • 2016/9/27 日経 朝刊 16面
  • 地震保険制度創設50周年記念フォーラムのパネルディスカッションで、経済学研究科 佐藤主光教授がモデレーターを務めたことが掲載される。

  • 2016/9/27 日経 朝刊 38面
  • 文部科学省が2017年度に法科大学院に交付する補助金の基準の一つとなる評価結果を公表し、本学が最高評価の9校に入ったことが掲載される。

  • 2016/9/24 東京 朝刊 1面
  • 「筆洗」欄で、国際教育センター 庵功雄教授が、阪神大震災の時に役所が出した掲示板について、外国人や子供たちにもわかりやすい日本語で示すべきと指摘したことが掲載される。

  • 2016/9/21 東京 朝刊 26、27面
  • 田中宏名誉教授が、1985年の国籍法改正以前にあった国際結婚している女性からの発言を証言したことが掲載される。

  • 2016/9/20 日経 朝刊 20~24面
  • 「高校生のための、社会スタディ。第16回 日経エデュケーションチャレンジ」で、国際企業戦略研究科 一條和生教授が、校長として講義をしたことが掲載される。

  • 2016/9/18 毎日 朝刊 3面
  • 「クローズアップ2016」欄で、小池知事が「都政改革本部」の特別顧問に経済学研究科 佐藤主光教授を選任したことが掲載される。

  • 2016/9/16 朝日 朝刊 5面
  • 「2025年問題 保険料と税の負担、もっと上がる?」欄で、経済研究所 小塩隆士教授のコメントが掲載される。

  • 2016/9/16 東京 朝刊 6面
  • 「配偶者控除の見直しで議論」欄で、経済学研究科 佐藤主光教授のコメントが掲載される。

  • 2016/9/2 朝日 朝刊 38面
  • 東京都の小池百合子知事が1日に発足させた「都政改革本部」に都庁外から加わるメンバーに、経済学研究科 佐藤主光教授が加わることが掲載される。

  • 2016/7/28 朝日 朝刊 15面
  • 「あすを探る」欄で、社会学研究科 中北浩爾教授が改憲論の歴史について意見を述べる。

  • 2016/7/25 朝日 朝刊 28面
  • 「投票 地方出身学生の挑戦」欄で、言語社会研究科 小岩信治教授が参院選で学生や大学院生らに投票に行くよう呼びかけるキャンペーンを行い、他大学にも広がったことが紹介される。

  • 2016/7/6 読売 朝刊 34面
  • 「焦点 参院選2016」欄で、経済学研究科 佐藤主光教授が返礼品を使った寄付集めが過熱していることについて意見を述べる。

  • 2016/7/1 産経 朝刊 7面
  • 「オピニオン」欄で、商学研究科 山内弘隆教授がライドシェアの安全性や品質について意見を述べる。

  • 2016/6/29 毎日 朝刊 2面
  • 「クローズアップ2016」欄で、伊藤邦雄特任教授の創業家と経営陣の対立についてのコメントが掲載される。

  • 2016/6/29 日経 朝刊 31面
  • 「株主総会 生きた教材」欄で、企業の株主総会を題材に取り入れた本学の「学生による議決権行使プロジェクト」が紹介される。

  • 2016/6/28 読売 朝刊 15面
  • 「文化」欄で、言語社会研究科 安田敏朗准教授の著書「漢字廃止の思想史」(平凡社)が紹介される。

  • 2016/6/27 日刊工業 朝刊 24面
  • 商工中金調査部主任調査役 江口政宏氏が、本学で行った寄附講義の内容を基に書き下ろした著書「中小企業の経済学」(千倉書房)が紹介される。

  • 2016/6/24 毎日 朝刊 4面
  • 「「食」通じ難民知って」欄で、本学学生 梅澤美紀さん、武智研吾さんが「Meal for Refugees(難民のための食事、M4R)」活動の取り組みを取材したことが掲載される。

  • 2016/6/24 朝日 朝刊 13面
  • 「けいざい+親話」欄で、伊藤邦雄特任教授が企業統治についての意見を述べる。

  • 2016/6/22 読売 朝刊 13面
  • 「論点スペシャル」欄で、社会学研究科 中北浩爾教授が参院選について意見を述べる

  • 2016/6/21 日経 朝刊 2面
  • 「けいざい+親話」欄で、本学名誉博士ジャン・ティロール氏を含む10人の(ノーベル経済学賞)受賞者が、EUからの離脱に対し警告したことが掲載される。

  • 2016/6/18 産経 朝刊 25面
  • 裁判員に声掛けし逮捕された事件について、法学研究科 緑大輔准教授が裁判員への接触回避の措置が必要との意見を述べた。

  • 2016/6/17 毎日 朝刊 28面
  • 石巻3人殺傷事件での死刑判決について、法学研究科 青木孝之教授のコメントが掲載される。

  • 2016/6/17 読売 朝刊 1、4面
  • 「参院選に望む」欄で伊藤隆敏名誉教授が参院選の主な論点について意見を述べる。

  • 2016/6/12 日経 朝刊 20面
  • 言語社会研究科 星名宏修教授の著書「植民地を読む」(法政大学出版局)が紹介される。

  • 2016/6/6 東京 朝刊 27面
  • 「政治変えたい 総がかりデモ」欄で、渡辺治名誉教授が、憲法九条を引き合いに護憲の思いを訴えたことが掲載される。

  • 2016/6/6 日経 朝刊 17面
  • 「経済教室」欄で、経済学研究科 武田真彦教授がアジア経済について解説する。

  • 2016/6/3 日経 朝刊 3面
  • 「きょうのことば」欄で、伊藤邦雄特任教授らが2014年にまとめた「伊藤レポート」をきっかけにROE(Return on Equity)への企業の関心が高まっていることが掲載された。

  • 2016/6/2 読売 朝刊 29面
  • 「参院選/16」欄で、言語社会研究科 小岩信治研究室と国立市選挙管理委員会が連携し、本学で選挙出前授業が開催され、学生ら約50人に投票ルールなどが解説された。

  • 2016/5/31 日経 28面
  • 「経済教室」欄で、伊藤邦雄特任教授がこれからの企業統治について解説する。

  • 2016/5/28 東京 朝刊 3面
  • 「プラハ演説の精神 再び」欄で、田中宏名誉教授のオバマ大統領の広島訪問についてのコメントが掲載される。

  • 2016/5/27 毎日 朝刊 22面
  • 本学学生と国立市民らのグループが東京電力福島第1原発事故の被害者の現状について考えるシンポジウムを開催することが掲載される。

  • 2016/5/25 毎日 朝刊 13面
  • 「論点」欄で、伊藤邦雄特任教授が企業統治のあり方について、社外取締役に求められる監督機能の重要性について意見を述べる。

  • 2016/5/25 日経 朝刊 26面
  • 「経済教室」欄で、国際企業戦略研究科 楠木建教授が企業経営 再興の条件について解説する。

  • 2016/5/23 日経 朝刊 21面
  • 「経済教室」欄で、経済研究所 宇南山卓准教授が消費税率引き上げについて解説する。

  • 2016/5/19 毎日 朝刊 2面
  • 「パナマ文書追い風」欄で、経済学研究科 渡辺智之教授のコメントが掲載される。

  • 2016/5/19 毎日 朝刊 4面
  • 「G7「協調」の行方 識者に聞く」欄で、経済学研究科 渡辺智之教授がインタビューに答える。

  • 2016/5/14 朝日 朝刊 2面
  • 「惜別」欄で、故安丸良夫名誉教授が紹介される。

  • 2016/5/11 読売 朝刊 10面
  • 「パナマ文書21万件公表」欄で、経済学研究科 渡辺智之教授がタックスヘイブン(租税回避)について解説する。

  • 2016/5/11 日経 朝刊 8面
  • 「政治家は有権者に説明を」欄で、経済学研究科 渡辺智之教授がタックスヘイブン(租税回避)の問題点についてのコメントが掲載される。

  • 2016/5/10、5/17、5/24、5/31 日経 朝刊
  • 「経営書を読む」欄で、若桑みどり著『クアトロ・ラガッツィ』について、国際企業戦略研究科 楠木建教授のコラムが掲載される。

  • 2016/5/9 日経 朝刊 14面
  • 「景気指標」欄で、伊藤邦雄特任教授が座長を務めた経済産業省「持続的成長への競争力とインセンティブ~企業と投資家の望ましい関係構築~」プロジェクトの最終報告書(伊藤レポート)が紹介された。

  • 2016/5/5 読売 朝刊2面
  • 「顔」欄で、ウィーン国際機関政府代表部公使参事官 秋山 信将氏(元法学研究科教授)が「核なき世界」についてインタビューに答える。

  • 2016/5/4 東京 朝刊 1面
  • 「覆う「表現の不自由」」欄で、法学研究科 阪口正二郎教授が放送法四条についてのコメントが掲載される。

  • 2016/4/28 日経 朝刊 27面
  • 「経済教室」欄で、経済研究所 小塩隆士教授が世代会計について、意見を述べる。

  • 2016/4/27 朝日 夕刊 3面
  • 「女性活躍」という名の軍事登用欄で、社会学研究科 佐藤文香教授が女性の軍事登用について解説する。

  • 2016/4/27 日経 朝刊 42面
  • 「三菱自、消費者裏切る」欄で、国際企業戦略研究科 小林秀之教授が改ざん問題について意見を述べる。

  • 2016/4/22 毎日 朝刊 13面
  • 「論点」欄で、石弘光名誉教授が消費税増税延期の可否について意見を述べる。

  • 2016/4/22 日経 朝刊 27面
  • 「経済教室」欄で、経済学研究科 渡辺智之教授がタックスヘイブンの基本的な論点について解説する。

  • 2016/4/20 日経 朝刊 5面
  • 「市場安定へ構造改革を」欄で、名誉博士 ジャン・ティロール氏(ノーベル経済学賞)が不安定な国際金融市場について意見を述べる。

  • 2016/4/19 日経 朝刊 35面、毎日 朝刊 31面、東京 朝刊 31面
  • 4月4日に逝去された安丸良夫名誉教授のお別れ会が、5月22日に本学の兼松講堂で執り行われることが掲載される。

  • 2016/4/13 朝日 夕刊 3面
  • 「安丸良夫さんを悼む」欄で、故安丸良夫名誉教授が紹介される。

  • 2016/4/13 日経 朝刊 29面
  • 「日経ウーマノミクスプロジェクト」欄で、石倉洋子名誉教授の「ウーマンズ・イニシアチブ・フォーラムin Tokyo 2016」における起業を希望する女性へのコメントが掲載される。

  • 2016/4/12 日経 朝刊 28面
  • 「経済教室」欄で、経済研究所 上野有子准教授が賃金格差について、意見を述べる。

  • 2016/4/5 日経 朝刊 26面
  • 「経済教室」欄で、社会学研究科 福富満久教授がベルギー連続テロについて、意見を述べる。

  • 2016/4/3 毎日 朝刊 9面
  • 「この3冊」欄で、法学研究科 森千香子准教授の著書「排除と抵抗の郊外」,田中宏名誉教授の著書「在日外国人 第三版」の書評が掲載される。

  • 2016/3/15 日経 朝刊 28面
  • 「経済教室」欄で、イノベーション研究センター 青島矢一教授が、日本の製造業の家電、エレクトロニクス企業の低迷について意見を述べる。

  • 2016/3/14 朝日 朝刊 3面
  • 「政界首脳、核の制限を志向」欄で、法学研究科 秋山信将教授のコメントが掲載される。

  • 2016/3/10 日経 朝刊 38面、朝日 朝刊 4面、読売 朝刊 38面、毎日 朝刊28面、産経 朝刊 28面
  • 文部科学省は、国立大学が目指す教育研究改革の方向性や戦略に応じ、運営費交付金に差をつける重点支援制度の審査結果を発表し、本学が「世界で卓越した教育研究」で増額評価となったことが掲載される。

  • 2016/3/8 朝日 朝刊 6面
  • 「大学院、MBA教育拡充へ」欄で、本学が2018年4月に大学院商学研究科など2つの研究科を統合し、経営学修士(MBA)を取得できる経営大学院の教育を拡充することが掲載される。

  • 2016/3/3 産経 朝刊 23面
  • 「復讐ポルノ追起訴 焦点に」欄で、法学研究科 青木孝之教授のコメントが掲載される。

  • 2016/3/3 東京 朝刊 28面
  • 「高市氏発言「放送を委縮」」欄で、法学研究科 阪口正二郎教授のコメントが掲載される。

  • 2016/2/27 日経プラス1 朝刊 1面
  • 「何でもランキング」欄で、本学が国内大学の桜の名所第6位に選ばれたことが掲載される。

  • 2016/2/25 読売 朝刊 15面
  • 「論点スペシャル」欄で、中国の原発について、法学研究科 秋山信将教授のコメントが掲載される。

  • 2016/2/22 日経 朝刊 34面
  • 日本経済研究センターが、2015年度研究奨励金交付対象に経済研究所 北村行伸教授および経済学研究科 川口康平講師を含む17件を選定したことが掲載される。

  • 2016/2/12 毎日 夕刊 4面
  • 「すた・こら」欄で、本学学生 梅澤美紀さんの記事が掲載される。

  • 2016/2/12 読売 朝刊 25面
  • 本学が2017年度から4学期制を導入する方針を決めたことが掲載される。

  • 2016/2/12 朝日 朝刊 21面
  • シンポジウム「女性が困難から立ち上がる時に地域ができること」が本学男女共同参画推進室協賛のもと、国立東キャンパスで開かれることが掲載される。

  • 2016/2/9 朝日 朝刊 13面
  • 「核といのちを考える」欄で、核兵器をめぐる世界の動きについて、法学研究科 秋山信将教授のコメントが掲載される。

  • 2016/1/31 日経 21面
  • 「この1冊」欄で、「21世紀の不平等」アンソニー・B・アトキンソン著について経済研究所 小塩隆士教授の解説が掲載される。

  • 2016/1/28 東京 朝刊 6面
  • 天皇陛下が1月27日にフィリピンで述べられたおことばについて、社会学研究科 中野聡教授のコメントが掲載される。

  • 2016/1/26 東京 朝刊 28面、日経 朝刊 37面
  • 天皇、皇后両陛下がフィリピンを公式訪問されることについて、社会学研究科 中野聡教授のコメントが掲載される。

  • 2016/1/24 毎日 朝刊 11面
  • 「今週の本棚」欄で、経済学研究科 齊藤誠教授の著書「経済学私小説<定常>の中の豊かさ」(日経BP社)が紹介される。

  • 2016/1/21~2016/2/2 日経 朝刊
  • 「やさしい経済学」欄で、イノベーション研究センター 清水洋准教授が、イノベーションについて、意見を述べたコラムがこの日から9回連続で掲載される。

  • 2016/1/19 日経 朝刊 17面
  • 「大機小機」欄で、今井賢一名誉教授が、情報経済について意見を述べる。

  • 2016/1/18 日経 朝刊 40面
  • 「価値創造フォーラム21」の広告で、2015年名誉顧問として野中郁次郎名誉教授が紹介される。

  • 2016/1/15 日経 朝刊 15面
  • エスネットワークスセミナーで、国際企業戦略研究科 楠木建教授が基調講演及びスペシャル対談をすることが掲載される。

  • 2016/1/15 読売 朝刊 30面
  • 蓼沼宏一学長が、「あきしま・街づくり市民会議・なかがみ」国際交流部会に招かれ「幸せのための経済学」と題した講演をすることが掲載される。

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